終身保険はやめたほうがいいと言われる理由とは？後悔しないためのポイントを解説！

「終身保険はやめたほうがいい」と耳にしたことはありませんか？一生涯の保障が得られる一方で、高額な保険料負担や資産運用面での効率の悪さなど、見落としがちなデメリットも存在します。

本記事では、終身保険の基本から他の保険商品との違い、解約時の注意点、さらには代替となる保障・資産形成の手段まで、投資家目線でわかりやすく解説します。終身保険に加入している方も、検討中の方も、「後悔しない選択」をするための判断材料として、ぜひ参考にしてください。

終身保険とは？基本的な仕組みをおさらい

終身保険は、加入から生涯にわたって死亡保障が続く生命保険です。被保険者が亡くなった時期に関係なく保険金が支払われるため、一生涯にわたり遺族に資金を残せる点が特徴です。また、途中で解約すれば解約返戻金（払い込んだ保険料の一部積立分）を受け取れる貯蓄機能も備えています。保険料は契約時のまま変わらず、長期にわたり保障と貯蓄性を両立した商品ですが、その反面、保険料負担は割高になります。

終身保険の特徴｜一生涯の保障と貯蓄性

終身保険最大の特徴は一生涯にわたる死亡保障です。保険期間に満期がなく、生存中ずっと保障が続くため、加入後に被保険者がいつ亡くなっても所定の死亡保険金が支払われます。この点で定期保険など期間のある保険と異なり、「必ず遺族にお金を遺せる」という安心感があります。

さらに終身保険には貯蓄性があり、解約しない限り積立金が運用されて解約返戻金が蓄積します。長期契約を続ければ、解約時に受け取れる返戻金が支払った保険料総額を上回る場合もあります。こうした一生涯の保障と貯蓄機能を併せ持つ点が終身保険の基本的な仕組みです。

定期保険や養老保険との違い

生命保険には終身保険のほかに、定期保険（一定期間のみ保障）や養老保険（満期金のある生死混合保険）などの種類があります。それぞれ保険期間や保険金の扱いが異なります。

定期保険はその名の通り保険期間が限定され、期間中に死亡した場合のみ保険金が支払われます（満期や解約返戻金は基本的にありません）。掛け捨て型のため同じ保障額なら終身保険より保険料は割安ですが、一定期間を過ぎると保障がなくなる点に注意が必要です。

一方、養老保険は保険期間が決まっており、その間に死亡すると死亡保険金が、満期まで生存すると同額の満期保険金が受け取れる商品です。死亡保障と貯蓄性を兼ね備えた保険ですが、必ず満期に支払金が発生するぶん保険料は終身保険より高めに設定される傾向があります。

まとめると、終身保険は「一生涯保障＋解約返戻金あり（満期金なし）」、定期保険は「一定期間保障のみ（解約返戻金・満期金なし）」、養老保険は「一定期間保障＋満期金あり」という違いがあります。それぞれの特性を理解して、自分のニーズに合った保険を選ぶことが大切です。

終身保険はやめたほうがいいと言われる主な理由

近年、「終身保険はやめたほうがいいのではないか」という声も聞かれます。その主な理由として、終身保険特有のデメリットがいくつか挙げられます。ここでは、終身保険の見直しを検討する際に知っておくべき代表的な理由を解説します。

保険料が高く、負担が長期間にわたる

終身保険は同じ保障額で比較した場合、定期保険など掛け捨て型保険よりも月々の保険料が割高に設定されています。これは死亡保障に加えて貯蓄機能を持つため、保険料の一部が積立に回るからです。その結果、大きな保障額を確保しようとすると保険料負担が非常に重くなり、家計を長期にわたり圧迫しかねません。

さらに、保険料の払い込み期間も長期化しがちです。例えば終身払い（生涯払い込み）にした場合、支払期間が一生続くため高齢になっても支払いが発生し、退職後の負担が重くなる可能性があります。長生きすれば合計払込保険料が受け取る死亡保険金額を上回ってしまうケースもあり、結果として割高な保険料を払い続けることになる点は見逃せません。以上のように、終身保険は保険料コストが高く、しかも長期にわたって負担が続くため、経済的に非効率と指摘されるのです。

利回りが低く、資産形成に不向き

終身保険は貯蓄型の商品ではありますが、従来は運用利回りが低い状況が続いていました。日本は長引く低金利時代が続いた影響で、終身保険の予定利率（運用利率）は低水準に固定されている商品が多く、解約返戻率（払込保険料に対する返戻金の割合）は低下傾向にありました。

しかし、2025年に入り状況は大きく変化しています。日本生命保険は2025年1月に保険の契約者に約束する利回り（予定利率）を約40年ぶりに引き上げました。終身保険では従来の0.25％から0.40％へと大幅に上昇し、同額の保険金を受け取るのに必要な保険料が軽減されています。他社でも予定利率の見直しが進んでおり、T&Dフィナンシャル生命では2025年6月時点で予定利率1.25％の終身保険も取り扱われています。

このように金利上昇環境により終身保険の運用条件は改善傾向にありますが、それでも株式投資や投資信託などと比較すると依然として利回りは控えめです。資産運用に積極的な人にとって、終身保険は安全性は高いものの高いリターンを期待する投資手段としては物足りない面があることは変わりません。

中途解約で大きな損失が出ることも

終身保険は長期間継続することで貯蓄性のメリットが得られる商品ですが、途中で解約すると大きな損失につながる可能性があります。契約からあまり年月が経たないうちに解約した場合、受け取れる解約返戻金はそれまで払った保険料総額を大きく下回り、元本割れとなるのが一般的です。なぜなら、保険料の一部は死亡保障のための純保険料や保険会社の経費に充当されており、全額が積み立てられているわけではないからです。

特に契約後数年程度での解約では解約返戻金がほとんどゼロ、もしくはごくわずかというケースもあり得ます。例えば低解約返戻金型の終身保険では、保険料払込期間中の返戻金が通常の終身保険より抑えられているため、短期解約時の返戻金は極めて少額になります。こうした事情から「思ったより解約返戻金が少なくて損をした」という声も多く、解約返戻金を巡る相談が寄せられています。終身保険は長期契約を前提とした商品であり、途中解約は元本割れのリスクを伴う点に注意が必要です。

終身保険に向いていない人の特徴

以上のデメリットを踏まえると、終身保険は万人に勧められる商品ではなく、人によっては加入をやめたほうがいいケースもあります。ここでは、終身保険に向いていないと考えられる人の主な特徴を紹介します。

ライフプランが不確定な人

将来のライフプラン（結婚や出産、住宅購入や転職など）が不透明な人は、終身保険への加入を慎重に検討すべきです。終身保険は長期にわたる契約であり、一度加入すると保険料の支払いが続く前提となります。ところがライフイベントの変化によって必要な保障額や優先すべき支出は変わり得ます。

例えば「今は独身だが将来結婚して子どもができるかもしれない」「転勤や海外移住の可能性がある」など先行きが読めない場合、高額な終身保険を契約しても途中で見直しが必要になるかもしれません。その際、一時的な保障だけ欲しかったのに終身保険では不向きであったと感じる可能性があります。実際、子育て期間など特定の時期だけ手厚い保障が欲しい人には、保険料の高い終身保険は適さず、解約時には元本割れのリスクもあります。ライフプランが定まっていない人は、安易に終身保険に加入して長期の支払い義務を負うより、自分のライフステージに応じて柔軟に保障を準備できる方法を選ぶ方が賢明でしょう。

投資や貯蓄に積極的な人

自ら資産運用や貯蓄に積極的に取り組める人も、終身保険には向いていない傾向があります。終身保険の貯蓄性は「半強制的にお金を貯められる」点にありますが、裏を返せば運用の自由度が低く利回りも低水準です。投資や貯蓄の知識があり、自分でNISAや投資信託などを活用して資産形成できる人にとっては、終身保険の低い運用利回りでは物足りず、資金効率が悪いと感じるでしょう。

実際、終身保険を資産運用代わりに使うことはおすすめできないとの指摘もあります。自分でリスク管理しながら資産運用を行えるタイプの人は、高コストでリターンの乏しい終身保険よりも、自ら選択した金融商品で運用したほうが有利になりやすいです。貯蓄性より保障に重点を置きたい人以外、すなわち「お金を増やす手段」として保険を考えている人は、終身保険以外の選択肢を検討したほうが良いでしょう。

保険と資産運用を分けて考えたい人

「保険は保障、本当に万一の備えとして考え、資産運用は別で行いたい」という考えを持つ人も、終身保険には向かないでしょう。近年、多くのファイナンシャルプランナーが「保険と資産運用は切り分けて考えるべき」だと助言しています。保障機能と貯蓄機能がセットになった終身保険は、一見一石二鳥に思えますが、前述の通り保障のためのコストと運用の非効率さを同時に抱えます。

保険本来の目的であるリスクヘッジ（死亡保障）と、資産形成の手段を明確に分離したい人にとっては、終身保険の設計そのものがフィットしません。例えば「保険は必要最低限の保障だけ契約し、お金を増やすことは別途投資で行う」という方針で資産計画を立てる人には、掛け捨て型の安価な保険＋自分で運用という形の方が理にかなっています。実際、投資家の間では「保障を得るなら定期保険、資産運用はNISAやiDeCoで」という住み分けが推奨されることも多いです。このように、保険に貯蓄性を求めず保障と運用を分離して考えたい人は、終身保険以外の手段を組み合わせる方が合理的でしょう。

終身保険を選ぶメリットとは？

ここまで終身保険のデメリットを中心に述べましたが、一方で終身保険ならではのメリットも存在します。終身保険の利用価値が高まるのは、主に税制上や相続上の優遇を活かせる場合や、家族に確実な保障を残したい場合です。デメリットと比較しつつ、終身保険を選ぶことで得られるメリットを確認しましょう。

相続対策や税制メリットがある場合も

終身保険は相続対策のツールとして活用できる場合があります。具体的には、死亡保険金には相続税の非課税枠が設けられており、「500万円 × 法定相続人の人数」までは相続税がかからない制度があります。例えば法定相続人が配偶者と子ども2人の合計3人なら、500万円×3人＝1,500万円までの死亡保険金が非課税で遺族に渡せます。この非課税枠を利用することで、多額の現金を残すよりも相続税の負担を軽減でき、資産を効率的に次世代に引き継ぐことが可能です。

また、終身保険の保険料を払っていると生命保険料控除を受けられます。年末調整や確定申告で所定の手続きを行えば、払込保険料の一定額が所得控除となり、所得税・住民税の負担が軽くなります。控除額の上限はありますが、毎年継続的に節税効果を得られるメリットです。以上のように、終身保険には税制上の優遇措置がいくつか用意されており、高額資産の相続を控えた方や所得税を節税しながら保障を備えたい方にとって、有利に働くケースがあります。

家族への保障を確実に残せる安心感

終身保険は「最後の備え」としての安心感を得られる点も大きなメリットです。保障が一生涯続くため、たとえば加入後すぐに亡くなっても、あるいは90歳や100歳で大往生した場合でも、必ず死亡保険金が受け取れます。これは「満期まで生存すると保険金が出ない」定期保険にはない強みです。

特に、自分の葬儀費用や身の回りの整理資金を準備しておきたい人にとって、終身保険は有力な手段です。近年のお葬式費用の相場は約110～120万円程度とされています。もしもの時にこれだけの費用を家族に負担させたくない、と考えるなら、終身保険で必要額（例えば200～300万円程度）を用意しておけば確実です。

定期保険では満期を迎えて保障が切れてしまうリスクがありますが、終身保険であれば加入し続ける限り保障が継続します。「いつ必要になるか分からない費用」をまかなうには終身保険が適しているのです。また、終身保険の保険金は遺族が指定すれば受取までの手続きも比較的スムーズで、保険金請求から支払いまでが短期間（数日〜1週間程度）で行われる場合が多いです。そのため、急な葬儀費用や相続税の納税資金にも充てられるという利点があります。このように、家族に確実な経済的保障を残せる安心感こそ、終身保険を選ぶ最大の意義と言えるでしょう。

後悔しないために検討すべき代替案

終身保険のデメリットとメリットを踏まえた上で、「やっぱり終身保険はやめたほうがいいのだろうか？」と迷った場合、すぐに解約や加入を決めるのではなく、代替案を検討することが大切です。必要な保障と資産形成を無理なく両立させ、後悔のない選択をするために考えたいポイントを紹介します。

必要保障額に応じた定期保険の活用

まず、死亡保障については「必要な保障額を、必要な期間だけ」確保することを意識しましょう。家族に万一のことがあった場合にどれだけの生活費・教育費が必要かは、人によって期間と金額が異なります。この必要保障額と期間に見合った保険として有力なのが定期保険です。定期保険であれば、たとえば「子供が独立するまでの20年間、3000万円の死亡保障を用意する」など、目的に応じて契約期間と保険金額を設定できます。

終身保険と比べて保険料も割安なので、大きな保障額でも家計への負担を抑えられます。実際、「一時期だけ手厚い保障が欲しい方には終身保険は不向きで、代わりに定期保険や収入保障保険などを検討した方がよい」という指摘があります。収入保障保険（遺族年金のように毎月一定額が給付される保険）も含め、掛け捨て型保険を上手に活用すれば、ライフステージに合わせて必要十分な保障を経済的に準備可能です。終身保険にこだわらず、自分の必要保障額に応じた期間限定の保険を組み合わせることで、保険料を節約しつつ万一の備えを確保できるでしょう。

保険以外での資産形成｜NISA・iDeCoなど

貯蓄・資産形成については、保険以外の制度や金融商品を活用することを検討しましょう。日本には少額投資非課税制度（NISA）や個人型確定拠出年金（iDeCo）といった、個人の資産形成を後押しする制度が整備されています。これらは運用益が非課税になったり掛金が所得控除になったりするため、保険の貯蓄機能より効率的にお金を増やせる可能性があります。

実際、終身保険を貯蓄代わりにすると思ったようなリターンが得られない場合もあるため、資産運用手段として終身保険を検討するなら、投資信託や新NISA・iDeCoなど他の方法もあわせて検討してみましょう。例えば、新NISA（2024年開始の新制度）では年間投資枠の範囲内で得られた運用益が非課税となり、長期・分散投資による資産形成に適しています。またiDeCoは老後資金づくりの制度で、掛金が全額所得控除になるうえ運用益非課税、受取時にも控除があるため、長期運用するほど節税効果が大きくなります。

これらを活用すれば、終身保険の解約返戻金より高い利回りで資産を増やせる可能性があります。「保障は保険、資産形成は運用商品で」という役割分担を意識し、保険以外の選択肢も取り入れることで、将来の資産形成で後悔しない道を選びましょう。

（出典：金融庁2025年資産形成白書、各金融機関公開データ）

この比較から分かるように、流動性と利回りを重視する場合、新NISAや投資信託が優位です。しかし、元本の一定程度の保全を求める場合、外貨建て終身保険が有力な選択肢となり得ます。

資産を分散して守る方法とは？

大切な資産を守りつつ増やしていくためには、分散投資の考え方も取り入れる必要があります。偏った資産運用を避け、リスクを抑える基本手法として知られるのが「卵を一つのカゴに盛るな」という格言に象徴される分散投資です。

分散投資の基本と保険とのバランス

分散投資とは、資金を一つの商品や資産クラスに集中させず、複数の異なる資産や時期に分散して投資することです。こうすることで一部の資産が不調でも他でカバーでき、全体のリスクを抑えて安定したリターンを期待できるようにします。資産形成を考える際、生命保険も一つの資産要素ではありますが、終身保険に資金を集中させすぎるのは望ましくありません。終身保険は元本確保や税優遇といったメリットがある反面、流動性が低く利回りも限定的です。

そこで、保険と他の資産クラスをバランスよく組み合わせることが重要になります。例えば、死亡保障は必要最小限の保険で備えつつ、余剰資金は投資信託や株式・債券などに分散する、といった具合です。預貯金・債券・保険のような安定資産と、投資信託・株式のようなリスク資産を自分の年齢やリスク許容度に応じて配分し、定期的に見直すことで、資産全体を大きな損失から守りながら堅実に増やすことが可能です。分散投資の視点で見れば、終身保険だけに頼るのではなく、様々な金融商品を組み合わせたポートフォリオの中で保険を位置付けることが、資産を守り育てるポイントと言えます。

少額から始める堅実投資「LENDEX」の融資型クラウドファンディング

LENDEXは、2万円という少額から始められるため、投資初心者にも取り組みやすい融資型クラウドファンディングです。想定利回りは年6～10%と、銀行預金よりも高いリターンが期待できるうえ、不動産担保ローンへの出資となるため、相場変動の影響を受けにくく安定した運用が可能です。

また、毎月の分配金があるため、継続的なインカムゲインを得られる点も魅力です。多くの案件に担保や保証が設定されており、万が一貸し倒れが発生しても、担保処分などで出資金の回収が図れます。

さらに、サービス開始以来、貸し倒れゼロの実績を誇る点も投資家にとって安心材料です。ただし、元本保証はないため、リスク分散が重要です。複数のファンドに少額ずつ分散投資することで、リスク軽減を図ることができます。

高利回りと安定運用を両立するLENDEXで、新しい資産運用を始めてみませんか？

終身保険を解約する前に確認すべきこと

現在終身保険に加入している方で、「やめたほうがいいのだろうか」と解約を検討している場合、いきなり解約手続きをするのではなく、いくつか確認・検討すべきポイントがあります。解約による損失や保障の欠如で後悔しないために、以下の事項をチェックしましょう。

解約返戻金の金額とタイミング

まず確認したいのは、現在の解約返戻金がいくら受け取れるのかという点です。保険会社に問い合わせれば、解約した場合の返戻金額を教えてくれます。重要なのは、その金額がこれまでの払込保険料総額と比べてどの程度か把握することです。

前述の通り、契約から間もない時期の解約返戻金は払込保険料を大きく下回るのが通常で、解約時期によって損益が大きく変わります。場合によっては、あと数年継続すれば返戻率が大きく上昇する節目があるかもしれません。例えば低解約返戻金型終身保険では、保険料払込期間が終わると解約返戻金が大幅に増える仕組みです。

このように解約タイミングによって受取額が変動するため、「解約するならいつが損失最小か」を見極めることが大切です。加えて、解約返戻金が払込総額を上回る場合は利益部分に課税（一時所得）される点も覚えておきましょう。解約を決断する前に、現時点および将来的な解約返戻金の見込みを確認し、最も有利なタイミングを見極めることで、解約による後悔を減らせます。

乗り換えリスクと医療保障の欠如

終身保険を解約する理由が「別の保険への乗り換え」や「保険そのものが不要になった」といった場合でも、慎重な対応が必要です。まず、新たに他社の保険や掛け捨て保険に加入し直す場合、以前より年齢が上がっている分保険料が割高になる可能性がありますし、健康状態によっては審査に通らず加入できないリスクもあります。特に長年終身保険に加入していた方は高齢になってからの乗り換えとなるため、加入条件が不利になる点に注意しましょう。

また、現在の終身保険に医療特約や災害特約などが付加されていた場合、解約と同時にそれらの保障も全て失われます。解約後に医療保険に入り直そうにも、持病の有無や年齢制限で希望通りの保障を確保できないケースもあります。

さらに、乗り換え時には保障の空白期間を作らないことが鉄則です。新しい保険の契約が成立する前に今の保険を解約してしまうと、その間に万一のことが起これば何の保障も受け取れなくなります。したがって、乗り換えるにせよ保険をやめるにせよ、代替となる保障の確保を先行させてから現在の終身保険を解約するようにしましょう。安易な解約はそれまで積み立てたお金が戻ってこないばかりか二度と同じ条件では加入できなくなる可能性もあります。リスクと保障内容の変化を十分考慮し、「本当に終身保険をやめても大丈夫か」を多角的に確認することが大切です。

まとめ｜終身保険で後悔しないための選択とは

終身保険は一生涯の安心を買える反面、高額なコストや低利回りといったデメリットを抱える商品です。「終身保険はやめたほうがいい」と言われる背景には、保障と貯蓄を一体化したがゆえの非効率さが指摘されています。しかし、終身保険自体が不要な悪い商品というわけではなく、向き不向きや活用シーンを見極めることが肝心です。

後悔しない選択をするためには、まず自身のライフプランや保障ニーズを客観的に把握しましょう。保障が本当に一生必要なのか、一時的なニーズなのかを考え、必要に応じて定期保険など柔軟な商品で代替するのも有効です。貯蓄や資産形成についても、保険に頼りすぎずNISA・iDeCoなどの制度を活用して分散投資することで、より効率的にお金を増やせます。

すでに終身保険に入っている場合でも、解約の際はタイミングと代替策に注意を払い、「損を最小限にして保障を切らさない」よう計画しましょう。最後に大切なのは、自分と家族の安心のために何がベストかを見極めることです。終身保険のメリット・デメリットを正しく理解し、必要であればプロの相談も活用しながら、保障と資産運用のバランスを取った賢い選択を心掛けましょう。それが結果的に「終身保険に入って後悔しない」ための近道となります。