LENDEXブログ担当です。
今回は、ソーシャルレンディング投資のノウハウについてお伝えします。
ソーシャルレンディングの特徴として、案件で予め運用期間が定められている点が挙げられます。
そして、一度投資した後は融資先からの早期償還が起こらない限り、案件の運用中はキャンセルできません。
投資家の皆様の立場からすると、短期運用案件と長期運用案件のどちらが良いのか迷ってしまうかもしれません。
そこで、ここではソーシャルレンディング案件の運用期間について短期運用案件と長期運用をついてそれぞれのメリットをお伝えします。
投資する案件を選ぶときの参考にされてください。
短期運用案件のメリット
ソーシャルレンディングにおける短期運用案件とは、3ヶ月~6ヶ月など半年以下の運用期間の案件を指します。
そのような案件を中心に投資すると、リスクを管理しやすい点がメリットだと言えます。
市況変化リスクを避けやすい
ソーシャルレンディングは、一度投資した後は自由にお金を引き出すことが出来ません。
それは、ソーシャルレンディングならではのリスクです。
それだけに長期運用案件に投資すると、運用期間中に例えばリーマンショックやコロナショックのような金融危機は発生する可能性が高くなります。
短期運用案件であれば、投資期間中に大きな経済的ショックが起こる可能性は低くなります。
そして、経済危機が起きている間は投資をせずに現金で資金を持つという選択肢を取ることもできます。
つまり、市況の変化リスクを避けやすくなるので。
多様な案件に投資しやすい
ソーシャルレンディングは一度停止した後キャンセルができないだけに、初めて投資した時につい一案件に多額の金額を投資してしまったという方もいるのではないでしょうか。
仮に2年間の長期運用案件に投資していらら、2年間資金をコントロールできないのです。
しかし、半年ほどの短期運用期間の案件であれば運用終了も早く、その後に多様な案件に分散投資しやすくなります。
運用期間が短ければ、経済状況を見ながら自分の投資先を選べます。
多様な案件に投資して、リスク分散を図ることができるのです。
長期運用案件のメリット
では次に、長期運用案件のメリットを見ていきましょう。
長期運用案件のメリットは資金効率が良い点だと言えるでしょう。
投資効率が良い
ソーシャルレンディングは、投資してもすぐに案件が運用されるわけでありません。
投資が決定したあと、募集完了まで一週間。さらに運用開始まで一週間ということもあります。
そして案件の運用が完了し投資家の皆様に元本の返還と配当が行われるまで、2週間程かかってしまうことがあります。
つまり、投資してもその前後にタイムロスが発生するのです。
また、案件の運用が終了したら別の案件に再投資しなければいけません。
自分が投資したくなる案件がすぐに募集されるとも限らないため、短期運用案件中心で投資を回していた場合、案件が終了したら、次に投資できるまで1ヶ月以上間が空いてしまうこともあるのです。
しかし、長期運用案件であれば、1年半や2年などの期間ずっと継続して配当が発生します。
そのため、資金を効率よく運用できるのです。
投資の手間が余りかからない
長期運用案件は、一度投資した後は利益を生み出すための作業は、ほぼ行う必要がありません。
定期的に入ってくる配当を受け取るだけです。
またソーシャルレンディングは基本的に配当金の金額が一定ですからm計算を収入しやすいメリットもあります。
長期運用案件に投資すれば、早期償還が起こらない限り、期間中毎月同じタイミングで同じ金額を受け取ることができるのです。
投資における収支の計算が立てやすいのです。
長期運用案件が向いている方
では、長期運用案件が向いている方とはどういった方でしょうか。
豊富な資金を運用し、毎月多額の配当を得たい方。そして、仕事と投資を無理なく両立させたい方です。
ソーシャルレンディングの長期案件に投資する時には、多様な分野、複数の案件に分散投資をすることでリスクを管理しましょう。
そうすれば一度投資した後は、大きな作業することがなく長期間にわたって安定した配当収入を得ることができます。
短期運用案件が向いている方
短期運用案件が向いている方とは、様々な投資手法を駆使して工夫をしながら利益を獲得していきたい方です。
短期運用案件はどうしても投資先の選定作業が必要となってくるので、色々なソーシャルレンディング案件や、他の投資手法をチェックしておく必要があるでしょう。
逆に言えば、案件や投資先のチェックの時間が取れる方ならば、随時投資先を組み替え、リスクコントロールをすることで安定した収入を確保できるようになります。
まとめ
ソーシャルレンディングの長期運用案件と短期運用案件には、それぞれのメリットとリスクがあります。
それぞれの特徴をよく調べ、多様な案件に分散投資を行いましょう。
そうすれば、投資先の1案件で問題が発生した時でも、損失を限定されたものにできます。